飲食店での集客やマーケティング、どんなことを実践されていますか？
SNSでの発信やメルマガの発行、ロイヤリティプログラムの提供など、色々と方法はあるものの、目の前のお客さまとの時間も大切にしたいお店としてはなかなか集客やマーケティングに時間を割けず悩んでいる方も多いのではないでしょうか？
KINCHAKUでは、デジタルカードを活用して煩雑な業務の効率化や顧客情報の管理を行えます。
実際にKINCAHKUを利用している事例も含めながら活用方法のご紹介します。
デジタルカードで業務効率化
紙やプラスチックで扱っていたメンバーズカードやポイントカードをデジタル化することで煩雑な業務を軽減できます。
物理カードの場合は、「サイズ」「質」「枚数」「デザイン」を選んで見積もりを出します。作成されたカードが手元に届いたら、日付やお名前などを記入してお客さまに渡します。
デジタルカードであれば、ウェブ上で店舗オリジナルのカードを作成し、URLやQRコードなどオンライン・オフラインから配布することが可能です。
さらに発行されたデジタルカードはスマホで管理できるのでお財布もかさばらず、忘れたり失くす心配もありません。お客様からは「ゲーム感覚でポイントを貯めれるので楽しい」という声もいただいてます。
初めて接客するスタッフでも、デジタルカードをスキャンすればお客さまの利用頻度がわかるので、常連さまに向けて「いつもありがとうございます」の一言を添えることができます。
利用後にスタンプカードに切り替え継続利用の促進へ
引換券付きスタンプカードを利用して初回来店後の継続利用を期待できます。
まずは商品やサービスの引換券またはギフトカードとしてお客さまに配布し来店を促します。来店の際にデジタルカードをスキャンしたら自動的にスタンプカードに切り替えることにより一度来店したお客さまにもう一度来店してもらう動機付けになります。
さらに、初回利用時にスタンプを1つ付与すれば「無料で利用できてポイントも貯まる」のように1回で二つのお得を感じることができます！
SNSを利用したロイヤルティプログラムの提供
SNSを活用してお店のファンにロイヤルティプログラムの提供ができます。
例えば、お店のオープン記念にOOサービスというクーポンを配布する場合、SNSで投稿したり、プロフィール欄にURLを添付すれば、ファンの方がデジタルクーポンをインストールして来店を促すことができます。
また、ランチ券のようなデジタルチケットを作成すればSNSから販売することも可能です。そうすることで、お客さまの来店を促すことはもちろん、未来の売上を作ることもできます。
公式LINEを使ったKINCHAKUの活用方法もご紹介してます。
サブスクリプションで毎月の収益を可視化
今流行のサブスクリプション。毎月の収益が予測できるから、資金繰りが行いやすくなります。
お客さまにとっては、継続的に通っていただく理由作りにもなり、「使わないともったいない」「せっかくだから」と心理的思考から長期的な定着も見込めます。
サブスクで来店を促し、同時に別の商品や何かとセットで購入してもらうこと（クロスセル）により顧客当たりの売上単価の増加も期待できます。
KINCHAKU導入までの流れ
店舗の導入手順
① 新規アカウント登録（無料）
まずは、KINCHAKUアカウント登録ページで無料アカウント登録を行います。
② パスの作成
作成したいパスの選択
③ パスを配布
作成したパスを配布します。
パスにはそれぞれQRコードとURLが発行されるので、メールやSNSに貼り付けてお客さまにお送りすることができます。発行されたQRコードを印刷してレジ横などにポップを設置することでスタンプカードの利用者を増やすことも可能です。
お客さまの手順
④ 情報を入力してもらう（任意）
お客さまに必要な情報を入力してもらいます。
入力項目は、氏名やメールアドレスの他、誕生日などの複数項目から自由にカスタマイズすることができます。
※BUSINESS・PROプランで利用できる機能
⑤ ウォレットに追加してもらう
「ウォレットに追加」を押して、次のページで右上の「追加」ボタンを押すことでウォレットに保存されます。
※Android端末ではGoogle Payに追加されます。Google Payをインストールしてない場合はブラウザでも利用可能です。
⑥お会計時にパスを提示してもらう
お会計時などにパスを提示してもらい、店舗用KINCHAKUアプリでスキャンをするだけ。
スタンプカードの場合は、スキャンでスタンプ付与、クーポンの場合は、スキャンでクーポン利用が完了します。
KINCHAKUで顧客に新しいおもてなしを提供
お客さまに寄り添い、お客さまを中心に考えることで再来店してくれる可能性が高まります。
KINCHAKUを使えば、集客はもちろん、これまで追われていた業務をオンライン・簡素化し、お客さまとの時間を増やすこともできて一石二鳥です。
